top of page
ビジネスパーソンと企業組織のための人材活性化コンサルティング
Office Life & Work
人材活性化プログラムで社員の成長と組織の活性化ができます
Office Life & Work コンサルティング 概要と特徴
このプログラム(人材活性化プログラム)では、中長期的視点で従業員各個人が自己のキャリアについて、主体的なキャリアの方向性、キャリアデザインを描くことのプロセスを支援し、主体的働き方とエンゲージメントを創出していきます。
これまでのキャリアコンサルティング面談で獲得した経験・知見を分析したものとマネジメント経験で培ったものを活かしたコンサルティング・プログラムになっています。
企業組織の理念・人材育成ビジョンに基づくて人材課題の解決ができる人材活性化プログラムです。
コンサルティングの骨格
キャリア理解トレーニング + キャリアコンサルティング ➡
(自己理解トレーニング) (1on1アクティブ・リスニング)
若手・中堅社員に直接働きかけるマネジメントシステムになっています。
人材定着
意識変革
+
組織活性化
組織連携型 人材活性化プログラム
従来の人材育成は、組織にとって必要なマインドやスキル、知識の獲得にフォーカスした観点で行われてきました。当社の人材開発プログラムは、企業・組織の一観点からだけではなく、企業内特性を理解した上で、従業員の観点からも主体的にキャリア開発を行う人材育成プログラムです。
キャリア理解トレーニングとキャリアコンサルティング面談(1on1)を組み合わせて行います。
特徴として外部講師に任せるだけでなく、企業内サポート部門(人事部・管理職)も連携してつくりあげる組織連携型プログラムになります。
さらに、継続性を持たせるため、経営層、人事部門、ラインマネージャーが積極的に関われる仕組みとして定着できるような設計が可能です。
プログラム設計・実施イメージ図
*経営者・企業人事担当者に向けた資料を用意していますので、ご覧の上、ご参考にご検討していただけたらと思います。
人材活性化プログラム設計と実施
①キャリア開発プロセス設計(打ち合わせ詳細実施)
経営者コミットメント+人事部中心でのプロジェクトチーム
人材育成ビジョン・方針策定
情報共有、現場管理者の理解
②企業内インフラ整備
プロジェクトリーダー選定
連携部門との情報共有化ルール
社内規定・意識醸成
③対象社員向け説明会
キャリア理解トレーニング
キャリアデザイン作成と自己能力開発アクションプラン作成ワーク
④キャリアコンサルティング面談
50~60分程度1on1コンサルティングを実施、 国家資格キャリアコンサルタントが対応 キャリア形成の課題把握とキャリア開発に向けてのアクションプラン作成支援
⑤フォローアップ
対象者個別報告(プロジェクト内)
全体実施報告(プロジェクト・経営者報告書)
対象者個々へのフォロー対応
追加キャリアコンサルティング
対象者上司への1on1ミーティング研修
関連者・部署への人事・労務支援
Office Life & Work 人材活性化コンサルティングの特徴
会社からの一方的な知識・スキルアップ研修ではなく、社員が自分自身のキャリアに対しての考えや思いを共有できるキャリアコンサルティングを必ず実施します。
明確化項目
①社員個人の不安や疑問、課題を共有できる。
②社員個人の特性と仕事に対する価値観を把握できる。
③組織の課題を明確化できる。
社員のエンゲージメントの向上と現場風土の改善を想定しています。
早期退職者の減少、若手社員成長で企業力・風評の向上をはかります。
人材活性化プログラムの期待効果
社員が仕事に主体的に取り組み、成果を出すために自分自身の行動を見直し、キャリアづくりの実践を可能にする能力を習得し、発揮することで、企業の競争力の源泉になることをめざします。
主体的な働き方とエンゲージメントの向上をはかり、積極性と自分のこととして仕事に取り組む姿勢を育成します。
当プログラムを継続、定期的に実施することで会社方針、理念の浸透、社内コミュニケーションのリファイン、社内文化・風土の変化が期待できる。
プログラム実施後の分析で報告書作成後、経営者幹部様への状況に応じた提案をさせていただきます。社員意識改善と組織活性化への仕組み構築提案を行います。
キャリア個人ワークファイルと全体実施報告書
(個人ファイルと組織支援情報のフィードバックと継続フォローアップ提案)
人材活性化プログラムのPDCA図
当プログラム 好適企業・組織団体様
・活躍している若手社員(期待する社員)が早期退職することがある。
・よくできる女性社員が長く継続して(結婚・育児・介護との両立)働いてほしい。
・上司と部下の1on1ミーティングを行っているが、成果がでない。
・新規事業や新しい分野に事業を拡大していきたいが、人材が育たない。
・若いラインマネジャーを育てたいが、躊躇や辞退があり困っている。
・長い社業の歴史があるが、組織変革や働き方改革を進めたい。
bottom of page